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知らないほうが少数派?~アドベリフィケーション意識調査2020~

この度、広告主を対象としたアドベリフィケーションに関する意識調査を発表いたしました。同様の調査を2018年に実施しており、2年ぶりの実施になります。(2年前の調査結果はこちらをご覧ください)
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000032.000011681.html

この記事では、2018年版と2020年版の調査結果を比較しながらの解説し、2年間のアドベリフィケーションのマーケット状況の考察と、今後の課題について考察していきます。また、最後に本資料のダウンロードフォームがございますので、社内での共有などにご利用いただければと思います。


■調査結果サマリ


・アドベリフィケーション関連のキーワードの「名称を知っている」層がすべてのキーワードで5割超
・アドベリフィケーションに関する「対策をとっている」層が4割を超え、「対策をとっていない」層を逆転
・広告主の40%以上がアドベリフィケーションを代理店や配信プラットフォーム選定の条件に

■語句の定義
アドベリフィケーション:アドフラウド、ブランドセーフティ、ビューアビリティに配慮した、不適切な広告配信を防ぐための広告価値毀損測定の仕組みのこと。
アドフラウド:botなどを使い無効なインプレッションやクリックによって広告費用を騙し取る不正広告のこと。
ブランドセーフティ:広告が不適当な掲載場所に表示されることによるブランド毀損を防ぐこと。
ビューアビリティ:配信された広告掲載インプレッションのうち、実際にユーザーが視認できる状態にあったインプレッションの比率のこと。
■調査概要
調査名称 :アドベリフィケーションに関する意識調査2020
調査期間 :2020年2月4日~2月6日
サンプル数:402名
対   象 :上場企業のマーケティング・広告・広報部門に所属する担当者、メディア事業で自社媒体の広告事業に携わる担当者
調査会社  :株式会社マクロミル


■キーワードの認知率の変化について

Q1.あなたは、デジタル広告配信における「アドベリフィケーション」や、「ブランドセーフティ」「アドフラウド」「ビューアビリティ」といったキーワードをご存知ですか?

グラフA

■「名称を知っている」層がすべてのキーワードで5割超
2018年の調査と比較し、「名称を知っている」層が、すべてのキーワードで5割を超え、「名称を知らない」層を逆転しました。

・「名称を知っている」割合の変化 < 2018年→ 2020年 >
●アドベリフィケーション:31.4% → 56.8%
●ブランドセーフティ  :58.2% → 64.8%
●アドフラウド     :36.3% → 56.1%
●ビューアビリティ   :39.5% → 54.7%

・「名称を知っている」変化率 < 2018年 → 2020年 >
●アドベリフィケーション:180.9%
●ブランドセーフティ  :111.3%
●アドフラウド     :154.5%
●ビューアビリティ   :138.5%


■「名称は知っているが内容を知らない」層も増加
「知っている」の回答の中では、「名称は知っているけど内容は知らない」層が増加しました。

グラフB (2)

・「名称は知っているけど内容は知らない」割合の変化
  < 2018年 → 2020年 >
アドベリフィケーション:12.2% → 27.2%
ブランドセーフティ  :21.4% → 26%
アドフラウド     :11.2% → 24.8%
ビューアビリティ   :14.9% → 23.1%

■今後は認知だけではなく、問題の理解も課題
名称の認知率は半数を超えたものの、「名称も内容も知っている」層は微増にとどまりました。また、依然として6割以上は「内容を知らない」という回答をしています。今後はアドベリフィケーションというキーワードとともに、具体的なリスクの内容や対策の方法を広めてい必要があることが分かりました。

グラフC


Q1への回答の割合は以下の通りです。

図2


■アドベリフィケーションに関する対策の実施について

Q2.下記の項目に関して、自社のデジタル広告配信の対策としてそれぞれあてはまるものをお答えください。(回答はそれぞれ1つ)

■全カテゴリで「対策をとっている」層が4割を超え、「対策をとっていない」層を逆転
「対策をとっている」という回答がすべてのカテゴリで40%を超え、2018年度の調査から2倍以上増加しました。また、「対策をとっていない」と回答した方は2018年の約55%から約35%以下まで下がりました。「分からない」と回答した層も低下の傾向を見せています。

グラフD (1)

・「対策をとっている」割合の変化    < 2018年 → 2020年 >
ブランドセーフティ  :21.4% → 48.8%
アドフラウド     :13.4% → 44.4%
ビューアビリティ   :15.9% → 41.5%

・「対策をとっていない」割合の変化   < 2018年 → 2020年 >
ブランドセーフティ  :55.0% → 31.4%
アドフラウド     :57.7% → 34.2%
ビューアビリティ   :54.2% → 34.0%

・「対策をとっている」変化率 < 2018年 → 2020年 >
●ブランドセーフティ  :228.0%
●アドフラウド     :331.3%
●ビューアビリティ   :261.0%

■2018年に「今後とりたい」だった層が、「対策をとっている」層に移行したか
2018年に45%以上だった「対策をとっていないが、今後対策をとっていきたい」と回答した層が半分以下の約20%になりました。逆に、2018年は20%を下回っていた「対策をとっている」層が40%を超え、実際に対策を実施した層が2倍以上増加しました。「対策をとっているかどうか、わからない」「対策をとっていないし、今後も対策をとりたいと思わない」の層の割合はほぼ横這いなので、2018年に「対策をとっていないが、今後対策をとっていきたい」層が実際に対策を行ったと思われます。

グラフE (1)

・「対策をとっていないが、今後対策をとっていきたい」変化率
 < 2018年 → 2020年 >
ブランドセーフティ  :46.3% → 19.7%
アドフラウド     :48.5% → 20.4%
ビューアビリティ   :45.8% → 19.4%

また一方で、「対策をとっている。またはとったことがあるが、今後も対策をとりたいと思わない」「対策をとっていないし、今後も対策をとりたいと思わない」層も増えています。認知率も上がり、一定の効果が観測できた結果、「対策をしない」という選択をする企業も出てきたようです。

・「対策をとっている。またはとったことがあるが、今後も対策をとりたいと思わない」変化率 < 2018年 → 2020年 >
ブランドセーフティ  :2.5% → 5.6%
アドフラウド     :0.2% → 10.4%
ビューアビリティ   :0.5% → 9.5%

Q3.上記に該当するアドベリフィケーション(ブランドセーフティ、アドフラウド、ビューアビリティなど)に取り組んだきっかけはどのようなものでしたか。

■実際に被害を確認し、対策をとった層が大幅アップ
対策のきっかけになったのは、「アドフラウドやブランド毀損が問題になっているから」という問題意識や、「大手企業の導入事例を見て」という回答がそれぞれ40%以上でトップでした。2018年から大幅にアップした項目は、「ブランド毀損の事故が起こった」、「アドフラウドの被害にあった」、「ビューアビリティが確保できていない状態だった」の3点で、実害が導入のきっかけとなったケースが多いことが明らかになりました。認知率の向上とともに、今まで見えていなかった問題が顕在化し、対策のきっかけになったことが分かりました。

グラフF

・回答変化率 < 2018年 → 2020年 >
ブランド毀損の事故が起こった        :2.2% → 22.3%
アドフラウドの被害にあった         :1.1% → 9.1%
ビューアビリティが確保できていない状態だった:3.8% → 16.5%


Q4.なぜ今まで対策を取られていないのか理由をお答えください。(ブランドセーフティ/アドフラウド/ビューアビリティそれぞれいくつでも)

■対策をとらない理由は「社内で問題になったことがない」が約25~30%
対策をとらない理由は「社内で問題になったことがない」が約25~30%で、次いで「予算が無いから」が約21~27%、「対策方法が分からないから」が17.3~21.3%でした。引き続き認知率を向上させていくとともに、今後は具体的な対策方法及び、その費用や工数などを明確にしていく必要があります。

▼ブランドセーフティ

グラフG (1)

▼アドフラウド

グラフH (1)

▼ビューアビリティ

グラフI (1)

対策しない理由 TOP5
●社内で問題になった(議題にあがった)ことが無かったから:25.0~30.9%
●予算がないから                    :21.3~27.2%
●対策方法が分からないから               :17.3~21.3%
●今回の調査までこのキーワードを知らなかったから    :18.8~19.8%
●担当するメンバーやリソースがないから         :13.8~19.8%


■アドバタイザーは、アドベリフィケーションをパートナー選定時の条件にしているか

Q5.広告主のご担当者様に質問です。自社の広告を配信する際、代理店や広告配信プラットフォームで、アドベリフィケーション対策をしているかどうかを代理店や広告配信プラットフォーム選定の条件に入れていますか?

■アドバタイザーの40%以上がアドベリフィケーションを代理店や配信プラットフォーム選定の条件に
アドベリフィケーションに関する対策をしているかどうかを、代理店や配信プラットフォームの選定の条件に入れいているという回答が40%を超えました。また、アドベリフィケーションを選定の条件に入れていない層のうち、13%は「選定の条件に入れていないが今後は入れようと考えている」と回答しました。

グラフJ (1)


■調査結果からみるアドベリフィケーションの現状

■より良い広告配信のために
2019年末にJAAが「デジタル広告の課題に対するアドバタイザー宣言」を発表し、業界としてアドベリフィケーションに問題取り組んでいく姿勢が表明されました。本調査でも、2018年の調査と比較して、アドベリフィケーションに関する認知率が大幅に向上し、半数以上の方が知っているキーワードになっている事が分かりました。さらに実際に対策を行っている企業が4割を超え、実際の動きにむずびついている事が明らかになりました。

今後は、引き続きアドベリフィケーションがもっと広く認知される活動を行いつつ、この問題がより深く理解され、有効なアクションが選択できるように、有益な情報の発信やイベントの開催、導入事例の公開などを行ってまいります。

■資料ダウンロードはこちらから

資料請求フォームはこちらか、下記のURLからどうぞ!https://share.hsforms.com/6546879/82331ec1-b89c-47c5-80c5-fb3f7da910dc


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